共産主義は間違っている!
国際共産主義勢力、文化共産主義勢力の攻勢に勝利しよう!

勝共運動による救国救世

「アメリカの平和」の終焉?
2016年大統領選で起きていること

憲法改正 機は熟した
国政選挙での隠された最大争点

「強硬路線」爆進する北朝鮮
日米韓結束で東アジアの安全守れ

「日本共産党」の正体
「革命」目指す策動を阻止せよ

「中国の夢」の断末魔
チャイナ・リスクに立ち向かえ

TPPが拓く「新世界」
自由貿易基軸に戦略的共同体へ

「沖縄問題」の深層
東アジア安保の要衝を持続させよ

特集 同性婚合法化に“NO”
文化・思想的闘いの視点で捉えよ

特集 新しい進化論批判
創造論との和解は可能か?

総力特集 安保法制の真実
冷静な国民的議論で平和ボケ脱せ

総力特集 戦後70年の道程
21世紀の日本が向かうべき針路

総力特集 日韓国交正常化50周年
基本条約の精神に返り新次元の関係構築を

総力特集 日本の海洋戦略
太平洋を平和と繁栄の海に

総力特集 憲法改正安倍政権の挑戦
独立主権、平和国家日本へ

総力特集 宗教とテロの難問
「文化・文明の衝突」に与してはならぬ

特集 3.11東日本大震災から4年
「宿命」との闘いー日本は強くなっているか

特集 始動・第3次安倍内閣
長期安定政権への条件

特集 環太平洋の夢
自由・民主基軸の海洋同盟で新文明を拓け

特集 香港発大激震
「一国二制度」の欺瞞に揺れる巨大中国

特集 分水嶺に立つ沖縄
東アジア安全保障の“要石”を守れ

特集 何が青少年の心を壊すのか
 佐世保女子高生殺害事件から見えるもの

特集 集団的自衛権の真実
 政府新見解 閣議決定後の課題

特集 日米VS中国 新冷戦
 中華覇権主義の野望を阻め

特集 人口急減社会到来の衝撃
 迷走・少子化対策への処方箋

特集 日本のエネルギー戦略
 原発再稼動こそ現実的選択

特集 日米関係を強化せよ
 岐路に立つ同盟の行方

特集 教育を取り戻せ
 「国家100年の計」を問う

特集 日本「強靭」列島
 東日本大震災3年後の課題

特集 中国崩壊
 激動の東アジアに備えよ

特集 日韓トンネル
 世界平和への道程

特集 家族再生の指針
 文化共産主義の策動を暴く

特集 東京2020
 新たな「坂の上の雲」めざせ

特集 国防戦略の再構築
 9条体制に訣別せよ

特集 救国ロードマップ
 安倍政権の日本再生策

特集 エネルギー戦国時代
 海洋国家・日本の進路

特集 政治決戦2013
 「戦後政治」に訣別する

特集 TPP戦略
 日本の国難を超克する

特集 憲法改正の春
 主権回復61年目の躍動

特集 激動する朝鮮半島
 東アジア安保の未来

特集 強靭な国・日本
 安倍政権の歴史的使命

特集 2013年の世界
 自由陣営再結束の年

特集 習近平の中国
 覇権・強権統治の行方

特集 日本政治の新基軸
 保守革命を引き起こせ

追悼特集
 文鮮明総裁と勝共運動

「強い日本」方案
 戦後政治の分岐点

特集 海洋大国
 21世紀・日本の進路

特集 スパイ戦争
 間接侵略から日本を守れ

特集 電力亡国
 原発ゼロ社会の恐怖

特集 金正恩体制の北朝鮮
 日本をいかに守るか

特集 戦後憲法の終焉
 今こそ日本を取り戻そう

特集 激変アジア安保
 大転換時代の到来

特集 社会保障の未来
 政治は何をすべきか

特集 大変動2012年
 分水嶺に立つ世界

特集 70億人の世界
 平和を構築できるか

特集 沖縄の「真実」
 東アジアの平和を守る

特集 野田新政権の実相
 崖っぷちに立つ民主党

特集 辛亥革命100年
 中国共産党の欺瞞

特集 エネルギー安全保障
 国民基盤をどう守る

特集 「日本的霊性」の復興
 震災後の国民精神を問う

特集 中東のカオス
 民衆革命とテロの行方

特集 国難3.11大震災
 日本再生への緊急提言

特集 有事に備えよ!
 日本の防衛課題の核心

特集 迷走地方自治
特集2 外国人地方参政権どう考える

特集 情報リテラシー戦争
講演再録 メディアは道義の実践者であれ

特集 防衛ビッグバン
講演再録 言論の自由と国家機密

特集 大陸帝国主義の台頭
特集2 北方領土を取り戻そう

特集 金正恩の北朝鮮
緊急特集 尖閣諸島の「真実」

特集 菅「革命」政権
 待ち受ける「最大不幸社会」

特集 2025年の世界
 存亡の岐路に立つ日本

特集 「国のかたち」
 ねじれ国会の日本政治

特集 「家族」が日本を救う  

特集 金正恩の北朝鮮
緊急特集 尖閣諸島の「真実」

特集 チャイナ・ショック
 巨竜帝国にどう臨むか

特集 新憲法宣言
 破綻日本の再生策

特集 「地域主権」の陰謀
 日本の国柄を危めるな

特集 ストップ・ザ・日本解体法案

特集 危機の日米同盟
 安保条約50年目の蹉跌

特集 真・共同体論
 世界平和への道

半島、大陸を含む国土強靭化構想を

 4月14日、16日と能川本で震度7の大地震が発生。以降、熊本県、大分県で活発な地震活動が続いている。
 このたびの地震でお亡くなりになられた方に心からの追悼の念をささげるとともに、ご家族の方、そして被災に遭われた方に衷心よりお見舞いを申し上げる。
 この地震の特徴は、1度目が前震で、2度目がはるかに強いマグニチュード7・3の本震というものであった。個人のことで恐縮だが、筆者も生まれは東京だが生後8ヵ月で父の故郷熊本に疎開し、高校卒業までの17年間過ごした「ふるさと」で起きた惨事だった。

 小学校3年生(昭和28年西日本水害:九州地方北部を中心に梅雨前線を原因とする集中豪雨による水害)の時、集中豪雨による人的被害は死者・行方不明者1001人という大災害となった。
 熊本県でも阿蘇を源流とし熊本市内を流れる白川が氾濫(白川大水害)し、住んでいた自宅も天井近くまで浸水し、幸い隣の2階屋に避難し家族は無事だったものの、大被害を受けたことを記憶している。
 安倍政権の対応は迅速で、早速補正予算を組むこととなったが、筆者の経験からお願いすることは、被災者の方々の住宅の再生、再建等に至るまで長期にわたる支援を考慮していただきたい。
 天災は忘れたころにやってくると言われてきたが、最近は忘れないうちにきている。つくづく日本は地震大国、天災火大国だと実感させられる。そうであればあるほど、東日本大震災以降叫ばれてきた「国土強靭化」を急がねばならない。「強靭化」とは災害に強い国土とすることであり、地震や津波に対してもしなやかに、しかも速やかに立ち直れる日本としようという趣旨である。
 地震による犠牲者は地震そのものというより、いわば2次災害ともいうべき火災などで格段に増加するということである。従って、木造家屋や小規模の工場が密集している地域では、地震の際に火災が広がらないように街の区画整理が早急に必要である。その他道路、鉄道、港湾等のインフラや上下水道、電気、ガス等のライフラインの耐震化、強靭化も急がねばならない。第2国土軸、第3国土軸の構想まで視野を広げることについても迅速な検討が必要ではないか。

 それにしても想い起こされるのは、本連合の創始者・文鮮明総裁が昭和50年代から指摘されておられたことである。「日本は、明治・大正・昭和の120年で運がなくなってくる。だから大陸とつながる必要がある」と。それで、昭和56年に開催された科学の統一に関する国際会議で、国際ハイウェイとその基点としての日韓トンネル構想を発表されたのである。
 120年とは、たとえば古代ユダヤ王国がサウロ、ダビデ、ソロモンの3代の王の時代で最も栄えた期間であった。よくよく考えてみると、最高の国土強靭化は、日本が島国であるだけに半島を通して大陸とつながることではなかろうか。そういう意味においても、日韓トンネルを本格的に検討する時期が来ているのではないか。

世界思想2016年6月号表紙
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